テレワークをはじめよう
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テレワーク生産性向上研究会 著
藤井総 法律監修 - 定価
- 1,474円(本体1,340円+税10%)
- 発売日
- 2020.7.4[在庫なし]
- 判型
- A5
- 頁数
- 168ページ
- ISBN
- 978-4-297-11490-9 978-4-297-11491-6
サポート情報
概要
テレワーク入門決定版! テレワークをはじめるための基礎知識,続けるためのノウハウ,成功させるための考え方が一冊ですべてわかる! 弁護士による法律監修できちんと理解!
基礎知識,ノウハウ,法律,無料で使えるITツール&サービス,生産性向上のための考え方まで満載!さらにはテレワーク成功企業の事例インタビューも特別収録! テレワークをはじめるための最初の一冊にぴったりです。
こんな方にオススメ
- 企業のリモートワークを進める立場の人
- 準備のないまま手探りでリモートワークすることになった人
- テレワークについてまとまった資料のほしい経営者,人事・労務責任者
目次
第1章 テレワークのはじめ方
- 1-01 そもそもテレワークってなに?
- 1-02 テレワーク活用の背景
- 1-03 テレワークに必要なもの
- 1-04 テレワークを導入する手順はどうする?
- 1-05 テレワークをはじめる 準備のポイント
- 1-06 テレワークをはじめる 実践のポイント
- 1-07 テレワークをはじめる 導入後のポイント
第2章 テレワークと生産性
- 2-01 テレワークって社員にどんなメリットがあるの?
- 2-02 テレワークって生産性は向上するの?
- 2-03 テレワークってサボる人は出ないの?
- 2-04 テレワークってコスト削減に役立つの?
第3章 テレワークとルール・法律
- 3-01 テレワーク導入時のルール&法的に注意すべきポイント
- 3-02 テレワークと就業規則
- 3-03 テレワークと勤怠管理
- 3-04 テレワークと業務管理
- 3-05 国や自治体の支援制度はあるの?
第4章 テレワークになかなか移行できない企業のためのヒント
- 4-01 紙の書類があって会社に行かざるを得ない
- 4-02 代表電話や荷物はどうする?
- 4-03 社内サービスやデータへのアクセスができない
- 4-04 社員がサボらないか不安で導入できない
- 4-05 セキュリティ対策は大丈夫なのか
- 4-06 それでもテレワークに移行できない企業もある!
第5章 会議&通話のテクニックとツール
- 5-01 オンライン会議&通話は仕事のかなめ
- 5-02 オンライン会議で覚えておきたい生産性向上テクニック
- 5-03 オンライン通話は気軽に使える
- 5-04 オンライン通話で覚えておきたい生産性向上テクニック
- 5-05 人気ミーティングツール一覧
- 5-06 Zoom―ビデオ会議の新定番
- 5-07 Skype―長年使われる人気
- column統合型のサービス
第6章 メール&チャットのテクニックとツール
- 6-01テレワークだからこそテキストコミュニケーションを重視
- 6-02 テレワークを支えるチャット
- 6-03 メール&チャットの生産性向上テクニック
- 6-04 人気メールツールGmail/Outlook.com
- 6-05 人気チャットツール一覧
- 6-06 Microsoft Teams―大人気のチャットツール
- 6-07 Slack―世界中で使われるチャットツール
- 6-08 Chatwork―国産最人気のツール
- 6-09 Gmail―世界最大クラウドメールサービス
- columnビジネスもLINEじゃだめなの?
第7章 文書・書類のテクニックとツール
- 7-01 ドキュメントもクラウドでやり取りするのがテレワーク
- 7-02 ドキュメント管理の生産性向上テクニック
- 7-03 クラウドストレージ&オンラインドキュメントツール一覧
- 7-04 Googleドライブ&Googleドキュメント
- 7-05 Microsoft Office Online&OneDrive
- 7-06 Dropbox―クラウドストレージの定番
- columnクラウドストレージのセキュリティ
Appidex さらに効率化するテクニック&ツール
Special テレワーク企業事例インタビュー
- GMOインターネット株式会社 大規模在宅勤務を早期実現
- 株式会社ソニックガーデン リモートワーク先駆者の知見
プロフィール
藤井総
弁護士。テレワークの法律問題に詳しく,自身もテレワークを実践し,世界中を旅しながら働いている。2005年司法試験合格,2006年慶應義塾大学法学部卒。2015年にファースト法律事務所を開設(2018年にファースト&タンデムスプリント法律事務所に名称変更)。専門はITサービスの法律問題で,ITサービスを提供する企業・組織に法律顧問サービスを提供。ミッションは「世界を便利にしてくれるITサービスをサポートする」。
ホームページ:
「IT弁護士.com」
「IT弁護士MEDIA」