- 「自分が詐欺の被害に遭うことなんてない」
- 「そうかんたんにだまされないだろう」
- 「本当かウソかは、
すぐに見分けられるだろう」
あなたはそう思っていませんか。
テレビで詐欺のニュースを見かけたとしても、
しかし、
詐欺にだまされて、
- 「まさか自分がだまされるなんて……」
- 「なぜあの時に気づけなかったんだ?」
- 「大事なお金を返して!」
と悲しみや後悔、
それでは、
重要なのは、
本書では、
本書を読み終わったとき、
詐欺の手口は日々変化し続けており、
わたしは、
その後、
金融犯罪対策センターに所属するわたしの仲間は、
- 「世の中から1人でも詐欺の被害者を減らしたい」
その一心で、
株式会社ラック 初代金融犯罪対策センター長
小森美武
- 会社紹介
株式会社ラック 金融犯罪対策センター(かぶしきがいしゃらっく きんゆうはんざいたいさくせんたー)
情報セキュリティ分野のリーディング企業である株式会社ラックが、近年増加するサイバー犯罪や金融犯罪に対応する専門組織として、2021年5月に設立。「安心して利用できる金融サービス環境の実現」を目指し、多角的な取り組みを展開している。
ラックが持つ最先端のセキュリティ技術やAIの活用に加え、元金融機関での経験を持つ専門家が中心となり、現場の知見を活かした実践的な対策を提案。ITにくわしくない方でも安心して利用できる仕組みづくりを支援し、だれもが安心して暮らせる社会を目指している。
- 著者プロフィール
小森美武(こもりよしたけ)
株式会社ラック 初代金融犯罪対策センター長。
2020年まで三菱UFJ銀行にてサイバー犯罪や金融犯罪対策を陣頭指揮。2018~20年に日本サイバー犯罪対策センター(JC3)の幹事。2020年5月に株式会社ラックへ転職。2021年に金融犯罪対策センターを立ち上げ、センター長に就任。現在は、金融機関での実務経験を活かし、金融犯罪対策、サイバー犯罪対策のコンサルテーションや、不正取引検知ソリューションの提案、金融業界への啓発などに従事。
木村将之(きむらまさゆき)
株式会社ラック 金融犯罪対策センター 担当部長。
メガバンクにてサイバー犯罪対策や金融犯罪対策の調査・分析および施策の企画・立案に従事。2021年より現職。金融機関での実務経験を活かし、金融犯罪対策、サイバー犯罪対策のコンサルテーションや、不正取引検知ソリューションの提案、導入支援などに従事。
岡本信秀(おかもとのぶひで)
株式会社ラック 金融犯罪対策センター 担当部長(福岡在住)。
地域金融機関を経て2023年より現職。金融機関でのIT企画やシステムリスク管理、サイバーセキュリティなどの経験を活かし、金融犯罪対策、サイバー犯罪対策、サイバーセキュリティ対策のコンサルテーションや、不正取引検知ソリューションの提案、導入支援などに従事。
池田芳輝(いけだよしてる)
株式会社ラック 金融犯罪対策センター 担当部長。
ITベンダーを経て株式会社ラックへ入社。2022年までシステム開発・セキュリティ関連・ソリューション導入の販売に従事。2023年より現職。不正取引検知ソリューションのプロモーション、提案、導入支援などに従事。
海老原章(えびはらあきら)
株式会社ラック 金融犯罪対策センター 担当部長。
大手金融機関やメガバンクを経て2024年より現職。金融機関での法人取引やトランザクションビジネス企画推進、AML/CFT対策の経験を活かし、金融犯罪対策、サイバー犯罪対策のコンサルテーションや、不正取引検知ソリューションの提案、導入支援などに従事。
新林直樹(あらばやしなおき)
株式会社ラック 金融犯罪対策センター サイバーセキュリティ・金融犯罪対策コンサルタント。
2016年に株式会社ラックへ入社。2017年までおもに金融機関へのサイバーセキュリティ対策のコンサルテーションに従事。その後、2022年6月まで大手金融機関へ出向し、CSIRT業務支援に従事。現在は、金融犯罪対策、サイバー犯罪対策のコンサルテーションや、不正取引検知ソリューションのプロモーション、提案、導入支援などに従事。
田中しおり(たなかしおり)
株式会社ラック 金融犯罪対策センター サイバーセキュリティ・金融犯罪対策コンサルタント。
2020年に株式会社ラックへ入社。2021年まで金融機関へのサイバーセキュリティ分野の動向や脆弱性情報の提供、対策の提言などに従事。現在は、金融犯罪対策、サイバー犯罪対策のコンサルテーションや、不正取引検知ソリューションの提案、導入支援などに従事。
佐野智弥(さのともや)
株式会社ラック 金融犯罪対策センター サイバーセキュリティ・金融犯罪対策コンサルタント。
2021年まで大学院でフィッシングやAIを用いた悪性サイトの検知について研究。2022年に株式会社ラックへ入社。現在は、金融犯罪対策、サイバー犯罪対策のコンサルテーションや、不正取引検知のソリューションの導入支援、日本サイバー犯罪対策センターやフィッシング対策協議会などの関連外部団体・組織と連携した活動などに従事。