目次
CHAPTER 1 脱炭素や再エネに関わる現状
- Sec.01 地球温暖化により引き起こされる気候変動
気候変動問題とは？ - Sec.02 温室効果ガスの種類とCO2排出の根源
温室効果ガスってどんな物質？ - Sec.03 大気の成分とCO2増加の原因
なぜCO2が増えているのか - Sec.04 気候変動の現状（IPCCレポート・第1作業部会）
5つのシナリオによるCO2排出量と平均気温の変化 - Sec.05 気候変動で何が起こるか（IPCCレポート・第2作業部会）
気候変動に向けた適応策とレジリエントな開発 - Sec.06 気候変動は回避できるか？（IPCCレポート・第3作業部会）
カーボンニュートラル実現のための投資拡大の必要性 - Sec.07 グリーンニューディールとグリーンリカバリー
気候変動対策や生物多様性を意識した投資の拡大 - Sec.08 SDGsと気候変動対策
脱炭素に取り組むことはSDGsの課題に取り組むこと - Sec.09 気候変動問題の国際交渉
気候変動枠組条約に基づく締約国会議で国際交渉を実施 - Sec.10 パリ協定
パリ協定によりCO2排出の削減目標を規定 - Sec.11 各国の削減目標とカーボンニュートラル
削減目標との差を埋めるためのカーボンニュートラルの必要性 - Sec.12 国際エネルギー機関のエネルギーアウトルック
国際エネルギー機関が指摘する再エネ投資の重要性 - Sec.13 TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）
TCFDへの賛同により企業に求められる気候変動対策 - Sec.14 CDPと環境イニシアチブ
企業の気候変動対策を先導する金融系NPOと環境イニシアチブ - Sec.15 環境NGOと若い世代
将来の深刻な危機に対して気候変動対策に取り組む組織
CHAPTER 2 脱炭素市場に向けた各国の動向としくみ
- Sec.01 欧州
国際交渉や政策立案・導入をリードする欧州 - Sec.02 米国
各地で再エネ開発が進みCO2排出削減50％超を目指す米国 - Sec.03 日本
脱炭素対策の遅れが目立ち追加政策が必要な日本 - Sec.04 中国
CO2排出量が多いながらも再エネ導入やEV開発が急伸する中国 - Sec.05 ロシア
世界経済とのつながりを確保し資源依存からの脱却が必須のロシア - Sec.06 オーストラリア，カナダ
化石燃料からの脱却を目指すオーストラリアとカナダ - Sec.07 中東
石油依存経済からの脱却を目指す中東諸国 - Sec.08 東南アジア，南アジア，中南米
資金不足や環境破壊などの課題が多い新興国地域 - Sec.09 小島嶼国，アフリカ
気候変動の影響が大きい小島嶼国と持続可能な開発が必要なアフリカ - Sec.10 カーボンプライシング
CO2排出にコストをかけて排出削減を目指す制度 - Sec.11 炭素国境調整措置
気候変動対策の導入の不平等を調整するためのしくみ - Sec.12 ESG投資
持続可能性や社会的な影響を考慮した投資の拡大
CHAPTER 3 脱炭素化によるビジネスの変革
- Sec.01 金融・保険
持続可能な投融資とリターンの大きい事業への転換 - Sec.02 自動車
EV化とクリーンエネルギーによるゼロエミッション車の開発 - Sec.03 石油
石油会社の脱石油に向けた戦略 - Sec.04 電力・ガス
再エネ発電によりシステム変更が迫られる電力・ガス事業 - Sec.05 鉄鋼
CO2排出を削減する電炉と水素による製鉄 - Sec.06 非鉄金属
レアメタルや銅の需要拡大と回収やリサイクルの技術の開発 - Sec.07 セメント・石油化学
製造の脱炭素・省エネ化とともにCO2吸収などの技術開発も進展 - Sec.08 電機（発電・送配電機器など）
電気の効率利用を促進する技術開発が進む - Sec.09 製造業
製品のライフサイクル全体を通した省エネ化・脱炭素化を図る - Sec.10 流通
店舗や商品，配送を含めたサプライチェーン全体の脱炭素化 - Sec.11 鉄道，航空，船舶
電動化を目指すか持続可能な燃料でCO2排出を削減 - Sec.12 建設，不動産，エンジニアリング
脱炭素化に貢献する建物・都市とプラントの開発 - Sec.13 情報通信
データセンターの省エネ化とITを駆使したGX実現が急務 - Sec.14 総合商社
再エネやカーボンクレジットなどの新しいビジネスへの挑戦 - Sec.15 農業，漁業，畜産業
環境負荷を軽減して持続可能な農畜水産物の供給を目指す
CHAPTER 4 サプライチェーンとライフサイクルの脱炭素化戦略
- Sec.01 CO2排出量とスコープ1，2
事業活動を通じて排出されるCO2を把握する - Sec.02 スコープ3の脱炭素化戦略
サプライサイドとデマンドサイドの脱炭素化の取り組み - Sec.03 スコープ1の脱炭素化戦略①
建物や設備，機器などの省エネとエネルギー管理 - Sec.04 スコープ1の脱炭素化戦略②
使用する燃料を石炭・石油から天然ガスやバイオマス，電化へ - Sec.05 スコープ2の脱炭素化戦略①
非化石証書やカーボンクレジットとセットにしたグリーン電力の利用 - Sec.06 スコープ2の脱炭素化戦略②
再エネ由来の電気を直接供給してもらうPPA - Sec.07 スコープ3の脱炭素化戦略①
再エネ電力の導入を促進するための新しいPPA事業と技術 - Sec.08 スコープ3の脱炭素化戦略②
データセンターの消費電力の抑制と再エネ化 - Sec.09 スコープ3の脱炭素化戦略③
テレワークやサテライトオフィスで通勤時のCO2排出を削減 - Sec.10 スコープ3の脱炭素化戦略④
トラックから鉄道・船舶での輸送にモーダルシフト - Sec.11 スコープ3の脱炭素化戦略⑤
ライフサイクルアセスメントを考えCO2排出を減らす製品を製造 - Sec.12 スコープ3の脱炭素化戦略⑥
カーボンフットプリントによる商品・サービスのCO2排出の可視化 - Sec.13 サプライチェーン全体①
地域のエネルギーサービスによるエネルギーの地産地消 - Sec.14 サプライチェーン全体②
省エネとスマート化による地域循環型社会・経済の確立
CHAPTER 5 エネルギーの脱炭素化に関する技術
- Sec.01 太陽光発電①
さらなる導入量拡大と技術開発が求められる太陽光発電 - Sec.02 太陽光発電②
未利用スペースを活用して多様な場所に設置できる太陽電池 - Sec.03 ソーラーシェアリング
農作物の栽培と発電を同時に行うソーラーシェアリング - Sec.04 陸上風力発電
さまざまな課題があるもののポテンシャルが高い陸上風力発電 - Sec.05 洋上風力発電
日本近海に適した浮体式の技術開発が急務の洋上風力発電 - Sec.06 水力発電
地域に根差した安定供給源として期待される水力発電 - Sec.07 地熱発電とそのほかの再エネ
日本の豊富な資源を活用し開発拡大が求められる地熱発電 - Sec.08 バイオマス利用
森林伐採や輸送などの課題が多いバイオマス利用 - Sec.09 グリーン水素とブルー水素
再エネやCCSなどの活用によるカーボンニュートラルな水素 - Sec.10 グリーンアンモニアとメタネーション
クリーンな燃料としての活用が期待されるアンモニアとメタン
CHAPTER 6 エネルギー利用の高効率化を実現する技術
- Sec.01 電気自動車（EV）
電気自動車の普及だけではなく電気の再エネ化や効率的利用も重要 - Sec.02 燃料電池自動車（FCV）
燃料電池自動車はグリーン水素でゼロエミッション化を実現 - Sec.03 水素エンジン
水素を燃料とするエンジンや水素を利用した発電設備の開発 - Sec.04 蓄電池（バッテリー）
航続距離の向上に向けて小型化と大容量化が課題の蓄電池 - Sec.05 エネルギー貯蔵システム
エネルギーを蓄えて有効活用する技術が研究されている - Sec.06 EV充電システム
充電の利便性をカバーするための充電システムとアプリ - Sec.07 非接触充電
非接触式の充電技術により走行中や停止信号での充電も可能 - Sec.08 V2X
EVの蓄電池に蓄えた電気を家庭や社会で利用する - Sec.09 ZEH・ZEBとデジタルツイン
建物のゼロエネルギー化のための効率化とデータ活用 - Sec.10 ヒートポンプ
熱エネルギーが効率よく得られて省エネにつながるヒートポンプ - Sec.11 SAFと合成燃料
電動化の難しい航空機は燃料の脱炭素化から着手
CHAPTER 7 CO2を直接的に削減する技術
- Sec.01 CCS（CO2回収・貯留）
コストや適地などの課題を抱えるCO2の地中への貯留 - Sec.02 CCU（CO2回収・利用）
CO2からメタンを生成し製品の原料や燃料として利用 - Sec.03 BECCS/BECCU
バイオマス燃料を使うことでエネルギー利用とCO2削減を両立 - Sec.04 DACCS（CO2直接回収・貯留）
大気中からCO2を回収するには多くのエネルギーが必要 - Sec.05 水素直接還元製鉄
鉄を取り出すために直接反応させる水素の供給が鍵 - Sec.06 CO2吸収コンクリート
製造時に排出されるCO2をコンクリートに戻す技術 - Sec.07 エネルギー管理システム
ピークカットだけではなくエネルギー効率を高める改良が必要 - Sec.08 植林・森林管理
CO2吸収の増強と生態系の回復を目的として十分な管理が必要 - Sec.09 ブルーカーボン
海洋によるCO2吸収を高めるため生態系の保全・回復が急務 - Sec.10 人工光合成
太陽光で水を酸素と水素に分解しCO2を利用
CHAPTER 8 環境評価が高い企業のビジネス戦略
- Sec.01 ソニーグループ
再エネ利用の先駆者として2040年ネットゼロを目指すソニー - Sec.02 イオングループ
発電設備を店舗に設置するとともにサプライチェーンの排出削減に挑む - Sec.03 花王
CO2を排出しない原材料調達と環境負荷の少ない製品の開発 - Sec.04 不二製油グループ
食品加工において持続可能な原料調達が必須 - Sec.05 東京製鐵
再エネの余った電気の活用で電炉のCO2排出を削減 - Sec.06 大和ハウス工業
ZEHやZEBへの建物の改修と設備の効率改善で脱炭素化に寄与 - Sec.07 古河電気工業
再エネ利用と銅製造の経験のもと電力ケーブルなどに事業を展開 - Sec.08 日産自動車
EVの量産だけではなく生産・使用のエコシステムを構築 - Sec.09 SGホールディングスグループ
EV化やモーダルシフトなど物流のビジネスモデルを変革