MM総研は、2009年1～12月の国内PCサーバ出荷実績をまとめた。同調査によると、2009年に国内PCサーバ市場は前年比12.7％減の493,725台で1996年の統計開始以来過去最大の減少となった。出荷金額は前年比14.1％減の1,850億円、出荷平均単価は37.5万円と、前年比5,000円の減少に留まった。

細かく見てみると、上半期（1～6月）は前年比20.9％減の227,575台、下半期は同4.3％減の266,150台となり、通期で12.7％減となった。台数が2ケタ減少するのは96年の統計開始以来初めて。ただし下半期には減少に歯止めがかかっている。さらに2010年に入ってからは緩やかに回復基調にあるとのこと。政府・官公庁系以外の民需分野（特に流通サービス・情報通信・中小企業）で受注状況が好転し始めているとしている。

首位NECは変わらず、富士通が3位に浮上

メーカ別シェアでは、首位のNEC、 2位の日本ヒューレット・パッカードに順位の変動はなかった。首位NECは流通系で大口の案件があったほか、データセンター向け製品の拡販でシェアを1.3ポイント拡大。日本のデータセンター事情（高密度実装、軽量化、省電力）に合わせた製品開発が奏功している。

また、前年4位だった富士通が3位に順位をひとつ上げた。前年比7.8％増と上位5社のなかで唯一台数が前年比プラス成長となった。特にブレードサーバーの拡販に注力しており、新規パートナーの開拓、またHPC（ハイパフォーマンスコンピューティング）市場向けの大口案件を立て続けに獲得していることが台数増に寄与している。以下、DELL、IBMが続く。

2010年のサーバ需要は回復基調に入ると見られる。特に仮想化技術を利用したサーバ統合は、、電力・サーバ台数のスペース削減、保守性の改善等、運用管理にメリットが大きく、中堅以下の企業規模でもコストメリットを得ることが出来るため裾野の拡大が期待できる。また大企業やデータセンター事業者は、クラウド対応を本格的に検討開始しており、科学計算、情報通信、金融、映像・エンタテイメント・ゲーム分野などでの拡大が見込まれる。

MM総研

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